日経新聞社を取材した放送分にでてきた「日経TEST」というのが面白そうだった。
ま、そんなのがあるなんて初耳で、ちょっとまずいかと思ったりもするｗ
「日経TESTは日本経済新聞社と日本経済研究センターが主催するテストで、正式名称を「日経経済知力テスト」といいます。
TESTは経済知力テストを英訳した「Test of Economic Sense and Thinking」 の略称です。
経済知力は、経済の仕組みや流れを理解し、新しいビジネスを生み出す能力を意味します。これからのビジネスリーダーを目指す人材に求められる必須の能力です。
日経TESTは、ビジネスの世界に入ろうとしている人々から、ビジネスの世界ですでに活躍中の方々まで、ビジネスに携わるすべての人々を対象に、経済知力がどの程度備わっているかを測ります。特に若い方にとっては、次代のビジネスリーダーになるための最初のステップと位置づけられるテストです。公開テストの受験料は5250円（税込み）です。」
これは、みんなで受けた方がいい。
わたしのように、新聞はほとんど読まないで
テレビやネットで分かったような気になっていると、
こういう問題は厳しいなと反省。
たまには新聞や本を読んどかねば…。
でも、ただ読むだけじゃダメらしい。
「日経TEST勉強法」
日経TESTに備えてどんな勉強をすればよいのでしょうか。高スコアを獲得した受験者にテストの対策をうかがったところ、「日経TESTのためだけの特別な準備は無理」という声が多く聞かれました。ただ、この方たちがそろって実践していることがありました。それは「平素から経済やビジネスに関する知識を増やしたり、考えたりする習慣をつけておく」ということです。以下、ビジネス知識の増やし方、知力を高める方法について、高スコア獲得者の体験などを基にヒントをまとめてみました。
経済知力を引き上げるための基礎体力づくり、それは経済やビジネスに関する知識を増やすことに尽きるといえます。それには日々接するニュースの数を増やすのが近道です。ただ一般のビジネスパーソンの場合、朝は忙しく、新聞を読む時間はそう多く取れません。読む記事を増やすには、まず記事の構造を知ることが大切です。
新聞の1面に掲載されているような大きな記事は、大きく3つのパートに分けられます。（1）見出し、（2）前文（リード）、（3）本文です。
見出しはその記事にどういうことが書かれているのか、ひと目で読者に理解してもらう役割をもちます。読者は見出しを読むことで、自分にとって読む価値のある記事かどうか判断できます。興味をもったら次に前文を読みます。前文には記事の概要が書かれています。
さらに続くのが本文です。新聞の1面に出ている記事は本文が長めです。しかし、本文は後になればなるほど補足的な内容になっています。記事は重要なことから順に書かれています。忙しければ全部読む必要はありません。時間に余裕があれば、最後まで読むことが望ましいのですが、そうでなければ見出しと前文だけでもOKです。忙しい朝には最後まで読むよりも、1本でもチェックできる記事を増やすほうが得策です。
ニュースを把握するために大事なのは、記事に出てくる新しい言葉の意味を正しく理解することです。特に経済ニュースの場合、やや専門的な用語もあるのでなおさらです。ここで役立つのは日本経済新聞朝刊の3面にある「きょうのことば」というコーナー。1面などに出ている記事の重要な言葉を説明しています。1面などの重要記事を見て「もうお手上げ」と思ったときには、ぜひ3面を見てください。理解するためのヒントがあります。
例を1つ紹介しましょう。最近は欧州経済にかかわる問題として「ソブリンリスク」という言葉をよく目にします。普段の暮らしの中ではあまり聞くことがない言葉です。「ソブリン」には「政府の」という意味があります。欧州の政府が大きなリスクを抱えているということが想像できますが、面倒でもきちんと調べてみると理解が進み、記事の内容がすんなり頭に入るようになります。
ソブリンは政府の信認リスクということ。政府は財政の不足を補うために国債を発行して借金をしますが、借りたお金を返せなくなる懸念のことをいいます。様々な理由で経済破綻する個人がいますが、欧州の国々が同様の危機に直面し、世界経済にも深刻な影響を与えているのです。
ニュースはよくドラマに例えられます。いくら人気俳優が出演しているドラマでも、評判を聞いていきなり途中から見始めてもストーリーは理解できないでしょう。面白味も感じられません。しかし、我慢してしばらく見続けていると、おぼろげながらも人間関係が見えてきて、ドラマの先行きを自分なりに予測できるようになります。ニュースを追うのもこれに似ています。初心者がいきなり新聞を読み始めても最初はチンプンカンプンですが、しばらく続けていると内容がつかめるようになります。
ソブリンリスクにしても言葉の意味だけ理解して分かったと思うのは十分ではありません。また欧州の状況だけ見ていても、世界経済が直面する問題が見えてきません。2011年は米国の国債格付けが引き下げられました。日本も深刻な財政事情を抱えています。こうした流れが進めば、欧米との経済的な関係で好調を持続してきた新興国の景気にも大きな影響が及ぶことは避けられません。ドラマを見るように流れを追うことで「点」の理解を「線」、さらには「面」の理解へと発展させることができるようになります。
新聞を読むことを習慣にすることで、日経TESTへの対応もだいぶ進むでしょう。しかし、生の経済問題に対応できるようになるには、平素から広くアンテナを張っておくことが必要です。それは決して難しいことではありません。家族で買い物や食事に出かけるようなシーンでもかなりのスキルアップが期待できます。
例えば、スーパーの売り場に行ったら、どういう商品が人気を集めているのか、価格動向はどうなのか、要チェックです。企業は環境変化にいかに適応していくかが重要です。小売店の売り場などは環境変化を如実に反映する場なのです。
考える力を養ううえで、記事と記事の関係を考えることは大いに役立ちます。1つの記事を読んで理解したらそれで終わりとせず、他の記事との関係を追求するとトレンドが見えてくるものです。
自動車を例に考えてみましょう。2011年12月21日の日経MJには「カーシェア会員急増」という記事が掲載されています。業界大手のパーク24とオリックス自動車を合わせた会員数が10万人を突破しました。
一方で2011年の東京モーターショー。自動車に対する考え方が少し変わるイベントになりました。車は単に移動のためのツールではなく、IT（情報技術）を駆使して情報端末としての機能を果たしたり、家庭での電源に利用したりするなど、従来とは大きく異なる役割が期待されています。2011年11月16日の日本経済新聞にそうした記事が出ています。
自動車への考え方、ニーズが大きく変化しているということです。従来の自動車愛好家ばかりでなく、幅広い消費者に車の新しい魅力を訴求することが重要になります。それには、新たな販路も検討する必要があるということで、三菱自動車はテレビ通販のジャパネットたかたと組み、電気自動車（EV）の販売に乗り出しました。EVへの関心を高めるには、幅広い客層にアピールしやすいテレビ通販が有効とみての取り組みです。
複数の記事を関連づけることにより、自動車が直面する大きな環境変化が見えてくるのです。
高スコア獲得者の多くが指摘するのは、記事に出ていることを「分かった」で終わらせず、「自社の立場ではどうなるか？」など具体的に考えるということでした。上記の例でいうと、自動車は大きな産業だけに、自動車をめぐる環境変化はその他の産業にも多大な影響を及ぼすことが分かります。「ウチは自動車会社ではないので関係ない」と簡単に片付けることはできないでしょう。
現に米国ではネットと自動車の融合が加速しています。アップルやグーグルは地図情報配信など自動車関連サービスを強力に推進しています。自動車のイメージはさらに大きく変わりそうです（2012年6月13日、日本経済新聞朝刊）。
このような思考を巡らす際に注意したいことは、自分なりに仮説を立て、事態の推移を見ながら検証すること、そして経営者や幹部の立場になって考えてみることです。一般社員の裁量範囲は限られていますが、トップの立場で考えてみることは」、柔軟な思考力を鍛えるトレーニングになるのです。
こりゃ、たいへんだ。
こういう状況に、やはりiPhoneアプリ。
「がっちりマンデー!!日経TEST道場」
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